幅広い技術サービスをご提供いたします
当社では、民間企業様を対象とした各種調査、測量、設計、補償、解析サービスに力を入れております。
建設コンサルタントとして、
建築・土木工事の計画段階における地質調査(土質・地盤調査)や測量(工事測量、UAVレーザー測量等)、設計業務(設計照査、コンクリート温度解析、仮設工設計等)から、既存構造物のコンクリート調査・非破壊試験、さらには施工時の騒音・振動測定、補償業務(工損調査等)に至るまで、幅広いニーズに対応可能です。
建設予定地の支持力判定や地盤強度の確認、路面下の空洞調査・埋設物探査、そして構造設計の照査や補強提案など、経験豊富な技術者が迅速かつ的確にご対応いたします。安全性・経済性を両立した構造物の実現に向け、私たちの技術が皆さまのお役に立てることを願っております。
お気軽にお問い合わせください。
地質調査
サウンディング試験ポータブルコーン貫入試験
コーン貫入抵抗 qc を求める試験です。
地盤の土層構成・強度を知るほか、建設機械のトラフィカビリティーの判定に用いることができます。
【適用地盤】粘性土や腐植度地盤 【調査可能深度】5m程度
スクリューウエイト貫入試験
荷重による貫入と回転貫入を併用した原位置試験です。
土の硬軟または締まり具合を判定するとともに土層構成を把握し、支持力の判定に用いることができます。
【適用地盤】玉石、礫を除くあらゆる地盤 【調査可能深度】10~15m程度
簡易動的コーン貫入試験
土の貫入抵抗を簡易的に求める試験です。
簡易な建築物の支持力の判定、地盤表層部の調査などに用いることができます。
【適用地盤】玉石、礫を除くあらゆる地盤 【調査可能深度】3~5m程度
ミニラムサウンディング試験
20cm貫入毎の打撃回数(N dm値)とロッドを回転させるのに必要なトルク(Mv)から地盤の換算N値を求めます。
支持力の判定等に利用することができます。
【適用地盤】玉石、礫を除くあらゆる地盤 【調査可能深度】20m程度
地盤の平板載荷試験
道路の平板載荷試験
現場CBR試験
衝撃加速度(インパクト値)により、せん断抵抗角φ、粘着力C、CBR、地盤反力係数(K30)、コーン指数を算定します。
【適用用途】地盤反力係数が294.3kN/m以下の構造物基礎における支持力度算定。
クレーン機械等のアウトリガー設置地盤の支持力度算定。
道路工事における路床のCBR値および地盤反力係数の算定。
【適用範囲】最大直径37.5mm以下、粘径10mm以上の礫の30%以上含まない土質材料。
土の物理的性質や力学的性質を求める試験を行います。
土の性質を知ることにより、盛土材料としての適否、支持地盤の安定性等の問題解決に用いられます。
改良対象土に対してセメント系固化剤や石灰等を混合して、添加量と強度の関係を求めます。
【安定処理土のCBR試験、一軸圧縮試験(50、100)】
路面下空洞調査、埋設物探査
路面下の空洞調査、地下埋設物の位置確認などを迅速に行うことが可能です。
- □ 鉄筋かぶり調査
- □ 非破壊強度試験
- □ ひび割れ調査
- □ コンクリートの温度応力解析
- □ 有害なひび割れ発生の制御対策の提案
- □ 騒音測定
- □ 振動測定
設計
温度応力解析
コンクリート構造物施工に伴い温度応力解析を行っています。
コンクリートの温度解析は、打設後の水和熱で内部温度が上昇し、その後冷却する過程で発生する膨張・収縮の差を評価する解析です。
解析した結果からひび割れ発生のリスクを判断し、養生、冷却、打設分割などの対策を提案します。
掘削工事に伴う仮設土留工(親杭横矢板工法、鋼矢板工法など)の計画立案から設計検討までを総合的に支援します。
地盤条件や施工条件を踏まえ、必要な安定性・安全性の確保、また、施工段階における変更検討に対応します。
施工前に、施工会社様から設計内容に間違いがないか確認してほしいというご相談をいただくことがあります。
当社では、こうした設計照査にも対応しています。計画が安全か、無理のない施工になっているかを丁寧に確認し、必要があればより良い方法のご提案も行います。
1.「土木工事設計図書の照査ガイドライン(案)」に基づいて設計照査を行います。
2.設計基準に関する知識や豊富なノウハウを生かし、設計照査を行います。
3.定期の会計検査の情報や(一社)建設コンサルタンツ協会発行の「ミス事例」を参考にして設計照査を行っています。
4.設計照査と同時に地質調査・土質試験の提案とお手伝いを支援します。
5.設計照査と同時にコンクリート温度ひびわれ解析の提案とお手伝いを支援します。
補償
工損調査
工損調査は、各種工事や災害復旧工事において、影響を受ける可能性のある近隣の建物や構造物の工事前の状態を確認するために行う調査です。
事前の状況を把握することで、工事後に発生する損害の責任を明確にし、適切な対応を行うための資料を作成します。
事後調査を行った結果、工事による損傷が明らかであると判断できた場合は、その損害を復旧するために必要な費用を算定します。



